バーの開業に必要な資格・届け出を詳しく解説

アルコールを中心としたドリンクを中心に提供するバーは、高い利益率が見込めるため新たに開業する業態として人気があります。

本記事では、バーの開業に必要な資格や届け出を詳しく解説していきます。

バーには様々な種類がある

バーと言っても、多種多様な形態があります。それぞれコンセプトが異なるため、開業する際は自分に合ったタイプのバーを選びましょう。

オーセンティックバー

オーセンティックは「本物の」という意味を持ち、本格的なバーカウンターがある格式の高いバーのことをいいます。経験豊富で高い技術を持つバーテンダーが、カクテルを作り提供します。

オーセンティックバーは本物の雰囲気を楽しめますが、その一方で大人としての振る舞いが求められます。本格的なカクテルや雰囲気を提供したい方にはおすすめの形態です。

ショットバー

一杯ずつオーダーを受けてお客様に提供するバーを、ショットバーと言います。「ショット」は「ワンショット」の意味を持ち、ボトルではなくグラスでお酒が提供されます。

お店側としては、一杯ずつ提供するためお客様の滞在時間が短く回転率が高い、というメリットがありますが、その分客単価が低くなるため注意が必要です。

手ごろな価格で様々なお酒を堪能することができ、カジュアルな雰囲気のショットバーはオーセンティックバーよりも若い層がメインターゲットになります。

スタンディングバー

スタンディングバーは、読んで字のごとく「立ち飲みバー」のことを言います。店内にテーブルだけを置き、「軽く1杯飲んで帰る」ことに適したバーです。

椅子が不要で装飾も最小限にできるため、その分お酒を安く提供することができます。繁華街ももちろんですが、仕事帰りの会社員などをターゲットにした郊外や住宅地での出店も多い形態です。

ダイ二ングバー

ダイニングバーは、お酒と一緒に食事も楽しむことができます。複数人でわいわい楽しみながら時間を過ごすにはぴったりの形態です。

飲食店の側面が大きいため競合も多く、料理やお酒のメニュー、内装などによる差別化が求められます。

その他

上記の他にもプールバーやマジックバー、ミュージックバーなど、より狭いターゲットにセグメントしたコンセプトのバーもあります。

バー開業に必要な資格

資金を準備すればバーを開業できるわけではありません。開業するためには資格が必要になります。

ここでは、開業するために必要な資格を紹介します。

食品衛生責任者

食品衛生責任者の仕事は「店舗の衛生管理」です。営業許可証1枚につき、食品衛生責任者が1人以上必要です。

食品衛生責任者の業務内容は以下の通りです。

・設備の点検、不衛生箇所の是正
・従業員の健康管理
・衛星管理表の作成
・食材の管理とチェック

食品衛生責任者の資格取得には、各自治体で実施される養成講習の受講が必要です。ただし、以下の内容に該当する方は養成講習が免除されます。

・学校教育法に基づく大学、旧大学令に基づく大学又は旧専門学校令に基づく専門学校において医学、歯学、薬学、獣医学、畜産学、水産学、農芸化学の課程を修めて卒業した者 
・都道府県知事の登録を受けた食品衛生管理者の養成施設において所定の課程を修了した者
・医師、歯科医師、薬剤師、調理師、船舶料理士、製菓衛生師、食鳥処理衛生管理者、食品衛生管理者、食品衛生指導員もしくはその経験者、食品衛生監視員の資格取得者

防火管理者

防火管理者は消防法によって定められている国家資格であり、防火対象物の管理や予防、消火活動を行う者のことを言います。店舗収容客が30人以上の場合は、消防署へ「防火管理者選任届」の提出が必要です。

防火管理者になるためには、防火管理に関する講習を受講し、効果測定を実施して合格する必要があります。防火管理者の主な業務は以下の通りです。

・消防計画の作成
・消防計画に基づく消火・通報・避難訓練の実施
・消防設備、消防用水、消火活動上必要な施設の点検整備
・火気の使用、取扱いに関する監督
・避難又は防火上必要な構造・設備の維持管理
・収容人員の管理

バー開業に必要な届け出や許可

バーを開業する上で、資格の取得と同様に様々な届け出や許可申請が必要になります。

食品営業許可申請

バーを含め飲食店を営業するためには、食品営業許可の申請を行う必要があります。保健所の現場検証が入ることもあるため、開業する2週間前までに保健所へ届け出をするようにしましょう。

主な提出書類は以下の通りです。

・営業許可申請書
・営業設備の大要・配置図
・許可申請手数料
・登記事項証明書(法人の場合のみ)
・水質検査成績書(貯水槽使用水、井戸水使用の場合のみ)
・食品衛生責任者の資格を証明するもの(食品衛生責任者手帳等)

営業開始後は施設や設備が基準通りに維持管理できているか、常に点検できる体制を整える必要があります。食品衛生責任者の名札を店舗内に掲示してください。

防火管理者選任届

防火管理者選任届は、店舗収容客が30人以上の場合、消防署へ提出する必要があります。防火管理業務の実施は、消防法第8条及び各条例で義務付けられています。

防火管理者選任届の提出後は消防計画を作成し、「消防計画作成(変更)届出書」を管轄の消防署へ届け出ます。

深夜酒類提供飲食店営業開始届

深夜酒類提供飲食店営業開始届は、午前0時以降も酒類を提供する場合、管轄の警察署へ届け出る必要があります。開店予定日10日前には届け出るようにしましょう。

深夜酒類提供飲食店営業開始届を提出していない場合、風俗営業法違反となりバーの営業停止に追い込まれることもあるため、必ず事前に届け出るようにしましょう。

特定遊興飲食店営業許可

特定遊興飲食店営業許可は、バーと併設してダーツやカラオケなどの遊戯施設を設置する場合、管轄の警察署へ届け出る必要があります。

「遊興」には鑑賞型サービスと参加型サービスの2つのカテゴリーがあります。バーで遊興施設を設置する場合は「参加型のサービス」に該当するため、その点を理解して届け出に臨んでください。

もし無許可で営業すれば風俗営業法大49条違反となり、2年以下の懲役若しくは200万円の罰金、又はこの併科の罰を受けることになりますので注意してください。

まとめ

今回はバーの種類と開業に必要な資格・届け出について、詳しく解説しました。

バーを開業するためには、事前に様々な手続きや申請を行う必要があります。本記事を参考に、早めに該当機関に提出するようにしましょう。未提出のまま営業をすると罰則を受けるケースもあるため、注意してください。

資格や届け出の提出以外にも、酒屋の仕入れ先確保やスタッフなどの人材募集、バーのコンセプトやメニュー作りなど準備することはたくさんあります。

また、バー開業後もリピーターの獲得や客単価アップ、顧客とのコミュニケーション確保など、どれも重要です。安定した経営を継続するために、許可申請や資格取得については速やかに行うようにしましょう。